箱根駅伝全国化は2028年から？第104回26チーム制と2029年以降の改革を徹底解説

箱根駅伝全国化は2028年から？第104回26チーム制と2029年以降の改革を徹底解説

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2026年、箱根駅伝の将来を左右する大きな改革が動き出している。関東学生陸上競技連盟（関東学連）は2025年12月25日、2028年1月の第104回大会から記念大会を4年に1度に変更し、予選会への参加資格を全国の大学に広げる方針を発表した。さらに、出場チーム数は2028年に26チーム、2029年以降の通常大会でも24チームへと拡大される。

ただし、箱根駅伝が毎年、全国の大学に開放されるわけではない。全国化は夏季オリンピック開催年に合わせた4年周期で実施され、通常年は引き続き関東学連の加盟校を中心とした大会となる。なぜ4年に1度なのか。地方大学はどうすれば箱根路を走れるのか。青山学院大学の原晋監督らが推進する改革の狙いから、賛成・反対の論点、全日本大学駅伝との違いまで整理する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：2028年1月の第104回大会から、五輪開催年に合わせて4年に1度、全国の大学に予選会への参加資格が開放される。
• 要点2：出場チーム数は2028年が26チーム、2029年以降の通常大会が24チームに拡大する。
• 要点3：地方大学の競技力向上や地域活性化が期待される一方、大学間の実力差、強化費、交通規制などの課題も残る。

【2026年最新】箱根駅伝全国化は2028年第104回大会から何が変わる？

箱根駅伝全国化の最大のポイントは、地方大学にも本大会への道が継続的に設けられることと、出場チーム数そのものが増えることだ。関東学連が2025年12月25日に公表した「箱根駅伝 記念大会改革と出走チーム数増加について」では、記念大会の開催周期と出走枠の双方を変更する方針が示された。

従来、箱根駅伝は関東学連の加盟大学を中心に行われ、通常大会では前回大会の上位10校と予選会を通過した10校、関東学生連合チームを合わせた21チームが基本だった。2028年からは、記念大会の予選会に全国の大学が参加できるようになる。

2026年10月17日には、2027年1月に開催される第103回大会の出場校も決定した。月刊陸上競技の報道によると、単独出場する大学はシード校10校と予選会通過校10校の計20校。第103回大会は従来の方式で行われ、チーム数は関東学生連合を含む21チームとなる。

つまり、全国化が始まるのは2027年ではなく、2028年の第104回大会からだ。2026年現在、改革の対象となる2028年大会と、その翌年以降の通常大会では、参加資格もチーム編成も異なる点を押さえておきたい。

【出場チーム数を比較】2028年は26チーム、2029年以降は24チームへ

今回の改革では、全国化の実施年だけでなく、通常大会の出場枠も増える。関東学連の公表資料では、第104回大会から通常大会・記念大会の双方で出走チーム数を3チームずつ増やすとしている。

2028年の第104回大会では、単独出場する大学25校に日本学生選抜チームを加えた26チームが走る。これに対し、2029年の第105回大会以降は、関東学連の加盟校を対象とする通常方式に戻り、単独23校と関東学生連合チームの計24チームとなる。

注意したいのは、2028年の26チームすべてが地方大学という意味ではないことだ。25校の単独チームと、予選会の結果を基に編成する日本学生選抜チームという内訳であり、全国の大学に予選会への参加機会を開く仕組みである。

また、2028年の記念大会で全国化が実施されても、2029年以降に地方大学が毎年出場できる制度へ移行するわけではない。全国の大学が参加できる記念大会と、関東学連加盟校を中心とする通常大会を分けることが、今回の改革の特徴だ。

【なぜ4年に1度？】関東学連と原晋監督が全国化を進める理由

全国化を4年に1度とする背景には、大学スポーツの在学期間と、箱根駅伝が関東学連の主催大会であるという二つの事情がある。

青山学院大学の原晋監督は、関東学連の箱根駅伝対策委員長として改革を推進してきた人物だ。2025年12月の発表に関する日刊スポーツの報道では、原監督は「学生スポーツは4年に1度がサイクル」と説明し、夏季五輪の開催年に合わせることで、大会理念である「箱根駅伝から世界へ」をより強く意識できるとの考えを示した。

4年周期にすることで、地方大学の学生が在学中に全国化された箱根駅伝を目指す機会を得やすくなる。大学の陸上競技部にとっても、参加資格がいつ開放されるのか分かれば、長期的な選手育成や入学後の競技計画を立てやすい。

原監督が掲げる狙いは、単に地方大学を箱根駅伝に出場させることだけではない。関東の強豪大学に集中しがちな長距離選手の進学先を広げ、地元で競技を続ける選択肢を増やすことも視野に入っている。地方の高校生が地元大学で力を伸ばし、その地域で就職する流れができれば、競技力の向上と地域活性化を両立できる可能性がある。

一方、全国化を毎年実施しない理由も明確だ。日刊スポーツが報じた関東学連側の説明では、箱根駅伝はあくまで関東学連が主催する大会であり、関東の大学が大会の恩恵を受けるという基本的な位置づけを維持しながら、全国の学生にも機会を設ける考えが示されている。

つまり、今回の全国化は箱根駅伝を完全な全国大会へ作り替える改革ではない。関東の大会としての伝統を維持しつつ、4年に1度、全国の大学に門戸を開く折衷案だ。この設計が地方大学の期待に応えられるかどうかは、今後の参加状況や競技レベルの変化によって評価されることになる。

【地方大学の出場資格】全国予選会の仕組みと日本学生選抜の条件

2028年の全国化で、地方大学はどのように箱根駅伝を目指せるのか。基本となるのは、全国の大学が参加できる記念大会の予選会だ。関東学連の発表では、予選会を突破した大学は本大会にも出場できるとされている。

箱根駅伝の予選会では、各大学がエントリーした選手のうち、上位10人の合計タイムによってチーム順位を競う方式が基本となる。個人のエースが速いだけでは十分ではなく、10人をそろえて安定した記録を出せるかどうかが本大会進出を左右する。

地方大学にとっては、全国の大学と同じ予選会で競い、チームとして上位に入ることが本大会への道となる。ただし、全国の大学に参加資格が開放されることと、希望する大学が無条件で本大会に出られることは別だ。登録資格や出場回数など、大会要項で定められる条件を満たす必要がある。

もう一つの重要な変更点が、日本学生選抜チームの編成だ。2028年の記念大会では、通常大会で編成される関東学生連合チームに代わり、日本学生選抜チームが出場する。

関東学連の公表資料によると、選抜チームは予選会の結果に基づいて編成され、現行の選抜ルールでは、予選会で本大会出場を逃した上位10校から各1人、さらに21位以下の大学から個人6人を選ぶ方式が示されている。全国化された大会でも、この仕組みを基に選手を選抜する方針だ。

ここで混同しやすいのが、日本学生選抜と、地方大学だけで構成されるチームの違いである。日本学生選抜は、単純に関東以外の大学から選手を集めたチームではない。予選会の結果を基に編成する選抜チームであり、地方大学が本大会を目指す場合は、単独チームとして予選会を突破する道もある。

2024年1月の第100回大会でも、予選会は全国に門戸を開いて実施された。日本テレビの公式予選会結果では、関東以外の大学を含む57チームが参加し、京都産業大学は総合27位だった。地方勢が本大会の出場権を獲得できなかった経験は、全国化に参加資格の拡大だけでなく、継続的な強化が必要であることを示している。

【全日本大学駅伝との違い】全国化のメリットとデメリットを検証

箱根駅伝の全国化を考えるうえで、比較対象となるのが全日本大学駅伝だ。両大会は大学長距離界を代表する駅伝だが、主催者や出場資格、コースの規模、開催方式が異なる。

全日本大学駅伝は、全国の地区予選などを通過した大学が大学日本一を争う大会で、例年11月に開催される。公式大会案内によると、名古屋の熱田神宮から三重県伊勢市の伊勢神宮までの106.8キロを8区間でつなぐ。一方、箱根駅伝は東京・大手町と箱根・芦ノ湖を結ぶ217.1キロ、往路・復路の計10区間で競い、1月2日と3日に開催される。

全日本大学駅伝が毎年、全国の大学を対象とした選考を行うのに対し、箱根駅伝は関東学連が主催する伝統ある大会として発展してきた。全国化によって両者の出場資格が同じになるわけではなく、それぞれ異なる役割を担い続ける。

全国化の主なメリットは、地方大学の競技環境と選手の進学先の選択肢が広がることだ。箱根駅伝を目指すという目標が地方大学にも定期的に生まれれば、指導者の確保、練習環境の整備、有望選手の地元進学などを後押しする可能性がある。大学側にとっても、全国に向けた広報や競技部の強化を進める動機になる。

また、出場チーム数の増加は、予選会を突破する大学にとって新たな機会となる。関東学連の発表でも、全体の競技レベルが向上し、各校の実力差が縮小していることが出走チーム数を増やす理由として挙げられた。

一方、デメリットや課題としては、大学間の戦力差、強化に必要な資金、遠征や合宿の負担がある。全国から参加できるようになっても、長距離選手を十分に確保し、複数の選手が高い水準で走れるチームを作るには時間がかかる。参加資格の拡大だけで、地方大学がすぐに本大会で上位争いをできるようになるわけではない。

運営面も見過ごせない。箱根駅伝は長距離の公道を使い、交通規制や警備、沿道の安全確保など、多くの関係機関の協力によって成り立つ大会だ。出場チームが増えれば、競技運営や中継、関係者の配置などに負荷が生じる可能性もある。大会の魅力を保ちながら、競技の公平性と安全性をどう両立するかが問われる。

【賛成・反対を整理】全国化の本当の争点は地方大学の実力差だけではない

箱根駅伝全国化への賛成意見は、参加機会の平等化と、大学長距離界全体の活性化に集約できる。関東の大学に進学しなくても箱根駅伝を目指せる環境が整えば、選手が地元に残る選択肢が生まれ、地域の陸上競技を継続的に育てるきっかけになる。

一方、慎重な意見では、箱根駅伝が関東学連の主催大会として築いてきた伝統や、全国大会としての役割をすでに担う全日本大学駅伝との関係が論点になる。全国化を進めるなら、どの大会が何を評価し、大学や選手にどのような機会を提供するのかを明確にする必要がある。

実力差については、第100回大会の予選会が参考になる。関東以外から11大学が参加したものの、地方勢の最上位は京都産業大学の27位だった。全国から参加できる制度を一度設けるだけでは、選手の進学先や大学の強化体制が短期間で変わらないことがうかがえる。

ただし、この結果だけをもって地方大学の競技力が低いと結論づけるのも適切ではない。2024年の予選会は、全国化が初めて本格的に試みられた大会だった。地方大学が参加条件を把握し、選手を勧誘し、チームを育成するには時間が必要だ。2028年以降、全国化が定期的な制度として続くことで、大学側が中長期の強化計画を立てやすくなる可能性がある。

本質的な争点は、全国化を実施するかどうかだけではない。全国から参加できる機会を設けた後、各大学がその機会を生かせる環境をどう整えるかだ。選手の育成、指導者の確保、資金面の支援、予選会の運営、地方の陸上競技との連携まで含めて考えなければ、制度上の門戸開放が実質的な競争機会につながらないおそれがある。

また、4年に1度という周期には、地方大学にとって計画を立てやすい利点がある半面、毎年の出場を目指せないという制約もある。全国化された大会で結果を残すには、開催年だけを意識した短期的な強化ではなく、通常年も含めた継続的なチームづくりが重要になる。

【箱根駅伝全国化】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：箱根駅伝の全国化はいつから始まりますか？ A1：2028年1月の第104回大会からです。全国の大学が参加できるのは、夏季オリンピック開催年に合わせて4年に1度行われる記念大会の予選会です。

Q2：2028年の箱根駅伝は何チームが出場しますか？ A2：計26チームです。単独出場する大学25校と、日本学生選抜チーム1チームで構成されます。2029年以降の通常大会は、単独23校と関東学生連合チームを合わせた24チームとなる予定です。

Q3：地方大学が箱根駅伝に出場するにはどうすればよいですか？ A3：全国化される記念大会の予選会に参加し、チームとして本大会の出場権を獲得することが基本です。登録資格や出場回数などの条件を満たしたうえで、各大学の上位10人の合計タイムによる競争を勝ち抜く必要があります。

Q4：なぜ全国化は毎年ではなく4年に1度なのですか？ A4：大学生が在学中に全国化された大会を目指せる機会を設けるとともに、関東学連が主催する大会としての基本的な位置づけも維持するためです。夏季オリンピックの開催年に合わせ、4年周期で実施する方式が採用されました。

Q5：日本学生選抜と関東学生連合は何が違いますか？ A5：通常大会では関東学生連合チームが編成されますが、2028年の記念大会では日本学生選抜チームが出場します。関東学連の公表資料では、予選会の結果を基に選手を選ぶ方式が示されています。日本学生選抜は、単に地方大学の選手だけを集めたチームという意味ではありません。

まとめ：全国化を成功させる鍵は継続的な育成と大会運営にある

箱根駅伝全国化は、2028年の第104回大会から4年に1度実施される。出場チーム数は同大会で26チームに増え、2029年以降の通常大会でも24チームへ拡大する。2026年時点で決まっている改革の柱は、全国の大学に記念大会の予選会への参加資格を開き、出走枠を増やすことだ。

原晋監督らが目指すのは、地方大学に箱根路への機会を設けることを通じた競技力向上と地域活性化である。一方で、大学間の戦力差や強化費、選手の育成、交通規制を含む大会運営など、解決すべき課題もある。

全国化を評価する際は、地方大学が予選会に参加できるようになったかだけでなく、本大会に進出する大学が生まれるか、地方で競技を続ける選手が増えるか、各大学の育成環境が改善するかにも注目したい。参加資格の拡大を実質的な競争機会へとつなげられるかどうかが、改革の成否を左右する。

2028年の第104回大会は、箱根駅伝の伝統を維持しながら、全国の大学にどこまで新しい可能性を開けるのかを試す大会になる。結果だけでなく、そこに至る大学の強化や選手の進路、地域の陸上競技への波及効果まで見届けることが、全国化の本当の価値を判断する基準となる。 （出典: 箱根 駅伝 全国 化（Yahoo!ニュース））